NISA・iDeCoは「二人の口座」が作れない｜同性カップルの資産形成と残す備え

「NISAとiDeCo、早く始めたほうがいい」。そう言われて口座を作ろうとしたとき、ふと手が止まった経験はありませんか。銀行や証券会社のコラムは、たいてい「夫婦で使いましょう」と書いてあります。けれど、そこで想定されているのは法律で結婚した夫婦です。二人分の枠を家計でまとめ、税の優遇を分け合い、どちらかが亡くなればもう一方へ資産が引き継がれる——その前提が、同性のパートナーと生きる二人には、そのまま当てはまりません。

まず知っておきたいのは、NISAもiDeCoも「一人ひとりの制度」だということです。夫婦であっても、二人共有の口座は作れません。だから同性カップルも土俵は同じで、むしろ二人分の枠をフルに使えば、世帯としては大きく育てられます。ほんとうに気をつけたいのは「増やす」ことよりも「残す」ことです。片方が先に亡くなったとき、その口座のお金は、自動ではパートナーに渡らないからです。

この記事では、同性カップルがNISAとiDeCoをどう使うと得なのか、続け方の基本、そして見落とされがちな三つの落とし穴——資金の出し合いにかかる贈与税、iDeCoの死亡一時金、NISAの相続——を、制度の一次情報にあたりながら整理します。増やす話と残す話は、二人の場合、はじめからセットで考える必要があります。

NISA・iDeCoは、そもそも「一人ひとりの制度」

証券会社の窓口で「二人で一つ、口座を作れますか」と尋ねて、「おひとりずつになります」と返された——そんな経験を持つカップルは少なくありません。NISAもiDeCoも、名義人本人に紐づく個人単位の仕組みです。「夫婦で」と言っても、実際は二人がそれぞれ自分名義で口座を持ち、各自の枠を使っているだけです。共有名義の口座も、二人の枠を合算する仕組みもありません。ここは同性カップルにとって不利ではなく、むしろ「二人とも同じ条件で使える」ということです。まずは、それぞれの中身を押さえます。

新NISA：非課税で「増やす」ための器

2024年から新しくなったNISAは、投資で得た利益に税金がかからない制度です。金融庁のNISA特設サイトによると、投資できる枠は「つみたて投資枠」が年間120万円、「成長投資枠」が年間240万円で、両方を使えば合わせて年間360万円まで。生涯でためられる非課税の保有額は1人あたり1800万円が上限です（うち成長投資枠は1200万円まで）。つみたて投資枠だけで1800万円を使い切ることもできます。

つみたて投資枠は、長期の積立に向いた一定の投資信託が対象で、コツコツ続けたい人の入り口です。成長投資枠は、個別株を含む幅広い商品を買えます。2024年からは非課税で持てる期間が無期限になったので、長く持ち続けるほど制度の恩恵を受けやすくなりました。しかも、いったん売っても、その商品を買ったときの金額分の枠は翌年以降にまた使えます。結婚や住まいの購入などで一時的に取り崩しても、枠が復活して戻ってくるということです。

見落としがちですが、NISA口座は1人につき1口座だけです。二人で1つの口座を持つことはできません。逆にいえば、二人ならそれぞれが1800万円ずつ、世帯では最大3600万円分を非課税で運用できます。年間の枠も、二人合わせれば720万円。夫婦か同性カップルかにかかわらず、この使える枠は変わりません。

iDeCo：税を軽くしながら「老後の自分」に積む

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、老後資金づくりに特化した私的年金です。税の優遇が三段階でついてくるのが最大の魅力で、掛けたお金は全額その年の所得控除になり、運用中の利益にも税金がかからず、受け取るときにも控除が使えます。受け取り方は、一時金なら退職所得控除、年金形式なら公的年金等控除の対象です。掛金は月5000円から1000円単位で決められ、年に1回なら金額を変えることも、いったん止めて運用だけ続けることもできます。そのかわり、原則60歳まで引き出せません。老後まで手をつけない前提のお金を、税を軽くしながら積む器だと考えるとわかりやすいです。

掛金の上限は働き方で変わります。自営業やフリーランスは月6万8000円、会社員で勤務先に企業年金がない人は月2万3000円、企業年金がある会社員や公務員は月2万円、専業主婦・主夫は月2万3000円が現在の目安です。この上限は2026年12月から引き上げられます。厚生労働省の年金制度改正により、自営業は月7万5000円に上がります。会社員は、これまで企業年金の有無で分かれていた上限が、企業年金の掛金と合算して月6万2000円までに一本化されます。企業年金がない人はこの6万2000円をそのままiDeCoに使え、企業年金がある人は、その掛金相当額を差し引いた残りが上限です。あわせて、加入できる年齢の上限も現在の65歳未満から70歳未満へ広がります。長く働く時代に、積める期間も金額も増える方向です。ただしiDeCoは加入時と毎月、口座管理の手数料がかかります（金額は金融機関で差があります）。金融機関を選ぶときは、この手数料も見ておきましょう。

受け取れるのは原則60歳からですが、60歳の時点で受け取るには、iDeCoに加入していた期間などを通算した「通算加入者等期間」が10年以上必要です。50代から始めるなど期間が短いと、受け取り開始が61〜65歳へと後ろにずれます。遅く始める人ほど、この点を頭に入れておきましょう。老後まで動かさないお金である一方、退職金など他の収入とのバランスを見て、税の負担が軽くなる受け取り方を選ぶのがコツです。

NISAとiDeCoは、役割が違います。二つの違いを一度に見ておきます。

	新NISA	iDeCo
税の優遇	運用益が非課税	掛金が全額所得控除・運用益非課税・受取時も控除
引き出し	いつでも可能	原則60歳まで不可
年間の上限	360万円（つみたて120＋成長240）	働き方により月2万〜6万8000円（2026年12月から拡大）
口座	1人1口座・個人単位	個人単位
向いている使い方	途中で使うかもしれないお金	老後まで動かさないお金

そもそも公的年金の仕組みがあいまいなままだと、iDeCoの位置づけもつかみにくいかもしれません。年金の基礎は、LGBTs向けに年金を解説した記事で先に押さえておくと、この先が読みやすくなります。

二人で使うなら、まず「各自で満額」を目指す

口座が個人単位だということは、同性カップルの戦略をとてもシンプルにします。共有口座がない以上、やることは「二人がそれぞれ自分の口座を開き、各自の収入で積む」。これに尽きます。世帯としては枠が二人分になるので、片方だけで頑張るより、二人が少額ずつでも両方使うほうが、非課税で育てられる総額は大きくなります。たとえば二人がNISAに月3万円ずつ積めば、世帯では年間72万円。これを長く続ければ、非課税のまま相当な額を育てられます。片方に集中させる必要はなく、二人分の枠があること自体が強みです。

始める順番に迷ったら、次のように考えると整理しやすいです。

まず生活費の3〜6か月分を、いつでも使える預貯金で確保する。投資はその上で始める。
iDeCoで、老後まで動かさないお金を積む。掛金が所得控除になるので、収入があるうちほど節税の効果が大きい。
NISAで、老後より手前でも使うかもしれないお金を積む。急な出費にも対応しやすい。

二人の収入に差がある場合は、それぞれの事情に合わせます。iDeCoの所得控除は所得が高い人ほど効くので、収入の多いほうが上限近くまで積むのは理にかなっています。とはいえ口座はあくまで各自のものなので、収入の少ないほうも、無理のない額で自分の口座を育てておくことに意味があります。将来どちらかが働けなくなったとき、それぞれに自分名義の資産があることが支えになるからです。

ここで、口座が個人単位であることの意味を、利点と注意点の両面から整理しておきます。利点は、二人それぞれがフルに枠を持てること。世帯として見れば、非課税で運用できる器が単純に二倍になります。ここは夫婦と何ら変わらず、堂々と使えます。注意点は、その口座が名義人だけのものだということ。片方が亡くなっても、中の資産が自動でもう一方に移ることはありません。同じ「個人単位」が、増やすときは追い風に、残すときは向かい風になるわけです。全体でいくら必要かという見取り図は、老後に必要な金額を試算した記事もあわせて見てください。ここまでは順調です。問題は、この「各自の口座」という前提が、思わぬ落とし穴を生むところにあります。

続け方の基本は「長期・積立・分散」

制度の枠を用意しても、中で何をどう運用するかで迷う人は多いはずです。細かい商品選びは人それぞれですが、長く続けるための考え方は、そう複雑ではありません。鍵は「長期・積立・分散」の三つです。

まず、NISAもiDeCoも元本が保証された貯金ではありません。値動きのある商品で運用するので、短い期間で見れば増える年も減る年もあります。だからこそ、毎月一定額を自動で買い続ける積立にして、値動きに一喜一憂しないのが続けるコツです。値下がりした月は、むしろ安く多く買えていると考えて続けます。投資先も一つに集中させず、幅広く分散された投資信託を選ぶと、値動きの振れ幅がなだらかになります。手数料の低い商品を選び、あとは基本的にほったらかしで長く持つ。これが、忙しい二人にも続けやすいやり方です。

ひとつ知っておきたいのは、NISA口座で損失が出ても、その損を他の口座の利益と相殺したり、翌年以降に繰り越したりはできない点です。非課税である裏返しでもあります。だからNISAは、短期の売り買いで勝負するより、長い目でコツコツ育てる使い方が合っています。とくにiDeCoは、原則60歳まで引き出せないぶん、腰を据えて長く付き合う制度です。目先の値動きに動じず、老後の自分への仕送りだと思って淡々と積む。二人で同じ方針を共有しておくと、片方が不安になったときも支え合えます。運用は、派手に当てにいくものではなく、続けることそのものが成果につながる世界です。

見落とされがちな三つの落とし穴

ここからが、一般的なNISA・iDeCoの記事がほとんど触れない部分です。制度が「法律婚の夫婦」を前提に作られているため、同性カップルには思わぬところで負担や制約が生じます。資金の出し合い、iDeCoの死亡一時金、NISAの相続。この三つを順番に見ていきます。

落とし穴①：資金を出し合うと、贈与税がかかることがある

口座が個人単位ということは、「二人のお金」をどちらかの口座にまとめて入れると、贈与とみなされる場合があるということです。たとえば収入の多いほうが、相手のNISAの資金として毎年150万円を渡していたとします。国税庁のタックスアンサーによれば、1年間に受け取った贈与の合計が110万円以下なら贈与税はかかりませんが、これを超えた部分、この例なら40万円に贈与税がかかります。「二人のお金だから」という感覚と、税の世界の線引きは別なのです。

法律婚の夫婦なら、居住用の不動産を対象に最高2000万円まで非課税にできる「おしどり贈与」という配偶者控除があります。けれど、この贈与税の配偶者控除は婚姻期間20年以上の法律上の配偶者に限られ、同性パートナーは使えません。相続時精算課税制度も親子など直系親族が対象で、こちらも使えません。つまり同性カップルが資金を移すときに頼れるのは、年110万円の基礎控除だけです。基本は「各自の収入で、各自の口座に積む」。これを守るのがいちばん安全で、余計な税負担も生みません。もちろん、二人で生活費を出し合って暮らすのは贈与ではなく、常識の範囲であれば心配は要りません。線引きが生まれるのは、投資に回す元手を一方に集めるときです。相手名義の口座に自分の資金を入れ続けると、実質は自分の財産とみなされ、後々の相続で問題になることもあります。名義とお金の出どころは、そろえておくのが安全です。

落とし穴②：iDeCoの死亡一時金は、パートナーを受取人にできないことがある

iDeCoに積んだお金は、加入者が亡くなると「死亡一時金」として遺族に支払われます。あらかじめ受取人を指定でき、生命保険と似ているように見えます。けれど、決定的な違いがあります。指定できる受取人の範囲が、法律で決められているのです。確定拠出年金法では、受取人にできるのは配偶者（婚姻の届出をしていなくても事実上婚姻関係と同様の事情にある人を含む）、子、父母、孫、祖父母、兄弟姉妹に限られます。生命保険のように、家族以外の第三者を自由に指定することはできません。

では、iDeCoに積んだお金は、確実にパートナーへ残せるのでしょうか。ここで問題になるのが「事実婚」の解釈です。この配偶者に含まれる事実婚は、公的年金や健康保険と同じ社会保障の考え方にもとづいていて、現在の運用では同性の関係は含まれにくいのが実情です。つまり同性パートナーは、iDeCoの死亡一時金の受取人に指定できない、あるいは受け取れない可能性が高いということです。自治体のパートナーシップ証明は、国の社会保障上の配偶者認定を直接には生みません。取扱いは運営する金融機関によって分かれることもあるため、加入するときや受取人を考えるときは、必ず金融機関に確認してください。この扱いの背景は、パートナーシップ制度でできること・できないことを整理した記事もあわせて読むと、より深く理解できます。

仮にパートナーが死亡一時金を受け取れたとしても、税金の面でも不利になります。亡くなってから3年以内に支給が決まった死亡一時金は、相続税の対象です。このとき「500万円×法定相続人の数」の非課税枠は法定相続人が受け取る場合にしか使えず、法定相続人でない同性パートナーには適用されません。さらに相続税額に2割が上乗せされます。ちなみに死亡から3年を超えて支給が決まると、今度は受け取った人の一時所得として所得税がかかり、請求できる期限も原則5年です。どう転んでも、iDeCoの資産をパートナーへ確実に残す手段としては、死亡一時金はあてにしないほうがよい、というのが現実的な結論です。ここで頼りになりやすいのが生命保険です。ただし生命保険も、受取人を配偶者や血縁者に限る会社が少なくありません。同性パートナーを受取人にするには、対応している保険会社を選び、パートナーシップ証明書などの提出といった条件を満たす必要があります。加入前に、パートナーを受取人にできるか確認しておきましょう。残す備えの具体は、次の章でまとめます。

落とし穴③：NISAは名義人が亡くなると終了し、自動では引き継げない

NISA口座は、名義人が亡くなると終了します。中で持っていた株式や投資信託は、そのまま相続人名義の課税口座へ移されます。このとき取得価額は亡くなった日の時価に置きかわり、それ以降に生じた利益には税金がかかります。たとえば100万円で買った投資信託が、亡くなった日に150万円になっていたとします。この50万円の値上がり分までは非課税ですが、以後は150万円が新しい取得価額となり、そこからさらに増えた分には、受け継いだ人に税金がかかります。相続の手続きは法定相続人が行い、金融機関へ「非課税口座開設者死亡届出書」を出す必要があります。ここでも壁になるのが、同性パートナーは法律上の相続人ではないという事実です。

遺言などの備えがなければ、二人で築いたNISAの資産であっても、パートナーには渡らず、法律で決まった相続人（子がいれば子、いなければ親や兄弟姉妹）のもとへ行きます。遺言でパートナーへ遺贈すれば受け取れますが、その場合も相続税は2割加算の対象で、相続税の基礎控除を計算するときの人数にもパートナーは数えられません。住まいや預金と同じで、NISAの資産も「遺言がなければパートナーには残らない」。ここは相続全体の話につながるので、同性パートナーと相続の対策をまとめた記事で具体策を確認してください。三つの落とし穴を、法律婚の夫婦と並べて整理すると次のようになります。

	法律婚の夫婦	同性カップル（現在）
資金を出し合うとき	おしどり贈与などの緩和策あり	年110万円までの基礎控除のみ
iDeCoの死亡一時金の受取人	配偶者として指定できる	指定・受給できない可能性が高い
NISA資産の引き継ぎ	相続人として受け取れる	遺言がなければ受け取れない
相続税の2割加算	なし	あり

落とし穴を並べると気が重くなるかもしれません。でも、いずれも「知っていれば手を打てる」ものばかりです。増やす器はNISAとiDeCoで各自が最大限に使い、残す備えは制度の外で自分たちが用意します。この役割分担が、同性カップルの資産形成の芯になります。

「二人で残す」ための設計

NISAとiDeCoは、あくまでお金を増やす道具です。二人で築いた資産を確実に相手へ残すには、増やす道具とは別に、残すための備えを組み合わせる必要があります。難しく考えなくても、要点は次の四つです。

公正証書遺言を作り、NISAなど自分名義の資産をパートナーへ遺贈すると明記する。親や子がいる場合は遺留分にも配慮する。
生命保険の受取人にパートナーを指定する。対応する保険会社を選び、パートナーシップ証明書などの条件を満たせば、iDeCoの死亡一時金と違い、まとまった現金がまっすぐ届く。
iDeCoの死亡一時金は、受取人にパートナーを指定できるか金融機関に確認し、難しければ遺言や保険で補う前提にしておく。
判断能力が衰えたときに備え、任意後見契約や財産管理の契約を公正証書で結んでおく。

ポイントは、増やすほうと残すほうを別々に設計することです。NISAやiDeCoで「二人とも満額」を目指しつつ、その資産が相手に届く道筋を、遺言と保険で作っておく。とくに公証役場で作る公正証書遺言は、形式の不備で無効になりにくく、同性カップルにとって土台になる備えです。作成には公証人の手数料がかかりますが、争いや無効のリスクを考えれば、かける価値があります。生命保険は、相続で口座がすぐに動かせない間も、受取人へ現金がまっすぐ届く点が心強いところです。しかも死亡保険金は、原則として受取人自身の財産とされ、遺言による遺贈にくらべて他の相続人の遺留分の影響を受けにくいという利点もあります。この二本立てにしておけば、片方に何かあっても、もう一方の生活が守られます。お金を増やし始めるのと同じタイミングで、残す設計にも一歩踏み出しておくと安心です。

制度は動き始めている。まずは二つの口座から

ここまで読んで、ハードルの多さに少し疲れたかもしれません。それでも、NISAとiDeCoで資産を育てること自体は、同性カップルにも同じように開かれています。むしろ二人分の枠をフルに使えるぶん、世帯としては大きく育てられます。壁があるのは「残す」ところで、そこは遺言や保険で自分たちが埋められます。

そして、状況は少しずつ前へ動いています。同性パートナーを事実婚と同じように扱う法令は、災害や公営住宅など一部の分野で増えてきました。まだ年金や健康保険といった社会保障の中心には届いていませんが、扉は開き始めています。同性婚が実現すれば、遺族年金も相続も税の優遇も、そしてiDeCoの死亡一時金も、多くがそのまま使えるようになります。その意味は、同性婚を認めるメリットとデメリットを解説した記事でも整理しています。

制度が追いつくその日まで、待つ必要はありません。まずは二人それぞれが口座を開き、無理のない額から積み始めます。そして、増やしたものを相手に残す備えを、同じタイミングで一つずつ整えていきます。お金の話は、二人でどんな将来を生きたいかという話でもあります。住まいや暮らしの設計で迷ったら、IRISはLGBTフレンドリーな不動産の窓口として、その相談から力になれます。